家計改善

【2026年最新】クレカのチャージはポイント対象外に|エポスも追随、年いくら減るかを年収500万円台パパが試算

ソファでスマホとクレジットカードを見比べて眉をひそめる眼鏡の父親

スマホにチャージして支払うと、チャージのときと使うときでポイントが二重に付く。数年前まで、これは家計のちょっとした裏ワザでした。

ところが2026年8月、エポスカードがモバイルSuicaやau PAYへのチャージをポイント加算の対象外にしました。しかも調べてみると、楽天カードはもっと前から同じ扱いです。

この記事では、どのカードで何が対象外になったのかを公式資料で確かめたうえで、チャージのポイントが消えると年いくら減るのかを、年収500万円台・4人家族の目線で計算しました。

先に答えを書くと、月3万円チャージしていた人が失うのは年1,800円でした。

🎯 先に結論

チャージでポイントを稼ぐ時代は、大手のカードではほぼ終わりました。残っているのは、上限つきの枠か、還元率が半分に落ちるルートだけです。これからは「どこにチャージするか」ではなく「固定費をどのカードで払うか」で差が付きます。

  • 月3万円チャージしていた人が失うのは年1,800円(還元率0.5%で計算)
  • 電気・ガス・水道の還元率は楽天カード0.2%/エポスカード0.5%/リクルートカード1.2%
  • 公共料金が月2万1,000円の家庭なら、払い先の違いで年2,520円の差
📌 この記事でわかること
  • 2026年8月にエポスカードで対象外になったチャージ先の一覧
  • 楽天カード・PayPayカードはいつから対象外になっていたか
  • チャージのポイントが消えると年いくら減るかの早見表
  • 電気・ガス・水道・税金を払うカードで年いくら変わるか
  • 子育て世帯がいま確認しておく3つの手順

2026年8月、チャージでポイントが付かなくなったのはどのカード?

まずは事実の確認からです。エポスカードは公式サイトでポイント加算対象外のご利用先という一覧を公開していて、そこに2026年8月1日(土)カードご利用分より適用として、対象外になる利用先が一覧で載っています。

対象は大きく2つ。交通系ICへのチャージと、決済サービスへのチャージです。

⚠️ エポスカードで対象外になったチャージ先

交通系IC:モバイルSuica/モバイルPASMO/モバイルICOCA/ICOCA(TOICAモデル)/SAPICA
※Apple PayおよびGoogle Pay経由のチャージを含みます

決済サービス:au PAY/ANA Pay/JAL Pay/Kyash/楽天Edy/バンドルカード/TOYOTA WALLET/Vプリカ/VポイントPay/Revolut/ワンバンク(旧B/43)ほか

モバイルSuicaの定期券・グリーン券・特急券の購入も含まれます。

「エポスだけの話でしょう」と思う方もいるかもしれません。しかし、他社のほうがむしろ先を走っていました。

楽天カードの公式ページにはカード利用による獲得ポイントの還元率が異なるご利用先という一覧があります。その中のポイント進呈対象外のグループに、「決済サービスへのチャージ分」がまるごと入っています。

そのグループには、WAON・nanaco・ファミペイ・モバイルSuica・モバイルPASMO・au PAY・Kyashなどが並びます。

2025年3月1日には、ANA Pay・JAL Pay・TOYOTA WALLET・バンドルカードなども追加されました。

PayPayカードも公式のお知らせで、2026年6月2日から他社決済サービスや交通系ICへのチャージをポイント付与の対象外にすると告知しています。

カードチャージの扱いいつから
エポスカード交通系IC・決済サービスへのチャージは対象外2026年8月1日利用分
楽天カード決済サービスへのチャージ分は対象外すでに適用中(追加は2025年3月ほか)
PayPayカード他社決済サービス・交通系ICへのチャージは対象外2026年6月2日
各社の公式サイト・公式PDFの記載をもとに作成(2026年8月28日時点)

ここが厄介なところ:チャージのポイントは、付かなくなっても
明細に「付きませんでした」とは出ません。合計額が少し減るだけなので、気づかないまま何か月も過ぎます。

正直に書くと、私は「チャージでもポイントは付くもの」だと思い込んでいました。楽天カードがとっくに対象外だったと知ったときは、けっこう恥ずかしかったです。

ただし例外もあります。楽天カードから楽天Edyへのチャージは200円につき1ポイント(0.5%)で今も対象です(スーパーとの提携Edyカードへのチャージは除きます)。ただし、ふだんの買い物の1%と比べると半分です。

楽天ペイ経由でモバイルSuicaにチャージした分も、翌日に楽天ペイ側から200円につき1ポイントが付きます。

もっとはっきりした例外がリクルートカードです。電子マネーチャージは原則対象外ですが、合算で月3万円まではポイントが付きます。

ただし対象はブランドで違います。Mastercard・Visaはnanaco/楽天Edy/モバイルSuica/SMART ICOCAの4つ、JCBはnanacoとモバイルSuicaの2つだけです。

しかもリクルートカードのJCBブランドは、この2つが0.75%に下がります。どちらも、上限を超えた分は1円も付きません。

「チャージは全部ダメ」ではなく、カードごと・サービスごとに違うのが実態です。

ただしリクルートカードは、店でカードを直接使っても同じ1.2%です。チャージを経由しても、もらえるポイントは増えません(JCBは0.75%なので、むしろ減ります)。

この枠が生きるのは、nanacoでしか払えない税金など、カードが直接使えない支払いだけです。


チャージのポイントが消えると年いくら減る?

日本円の硬貨と紙幣が並んだイメージ|チャージのポイントが消えると年いくらか

ここが一番知りたいところだと思います。実際に電卓を叩いてみます。

エポスカードの基本のポイントは、公式のよくあるご質問に税込200円ごとに1ポイントと書かれています。つまり還元率0.5%です。チャージが対象外になるということは、チャージした金額の0.5%が丸ごと消えるということになります。

🧮 ほんとうにいくら?
これまでの還元率0.5%
月30,000円 × 0.5% × 12ヶ月1,800円

→ 消えるのは 年1,800円 です。

月3万円というのは、通勤の交通系ICに1万円、スマホ決済に2万円といった使い方をイメージした金額です。チャージ額別に並べると、こうなります。

月のチャージ額消えるポイント(年)10年分
5,000円300円3,000円
10,000円600円6,000円
20,000円1,200円12,000円
30,000円1,800円18,000円
50,000円3,000円30,000円
還元率0.5%で計算した概算。実際は付与単位の端数処理で多少前後します

数字を見て、正直「思ったより小さい」と感じた方が多いのではないでしょうか。私もそうでした。月3万円をチャージして年1,800円。月あたりにすると150円です。

この数字の使い方:年1,800円のために、チャージ先を毎回選び直したり、別のカードを作ったりするのは割に合いません。
大事なのは金額の大きさではなく、裏ワザに頼る前提そのものが崩れたという事実のほうです。

年1,800円と聞いて肩の力が抜けました。ここで慌てて新しいカードを作るほうが、よっぽど家計に効きません。


公共料金はどのカードで払うと差が出る?

白い背景に置かれた黒いクレジットカードのイメージ|固定費をどのカードで払うか

チャージより金額が大きいのは、毎月必ず出ていく固定費のほうです。そして固定費こそ、カードによって還元率がはっきり違う場所でした。

楽天カードの公式ページを開くと、電気・ガス・水道は500円につき1ポイントのグループに入っています。還元率にすると0.2%。ふだんの買い物の1%と比べると、5分の1です。

税金(自動車税・固定資産税など)・国民年金保険料・NHK放送受信料も、同じ0.2%の扱いです。

一方でエポスカードは、公式のよくあるご質問に税金の支払いでも200円ごとに1ポイントと明記されています。支払い先で還元率が落ちないタイプのカードです。

PayPayカードは、チャージと同じ2026年6月2日に公共料金・税金の付与率も下げました。200円につき2ポイント(1.0%)から1ポイント(0.5%)へ。チャージの話に隠れて、こちらに気づいていない方が多い改定です。

支払い先楽天カードエポスカード
電気・ガス・水道500円で1P(0.2%)200円で1P(0.5%)
税金(自動車税など)500円で1P(0.2%)200円で1P(0.5%)
携帯電話・通信費200円で1P(0.5%)200円で1P(0.5%)
生命保険・損害保険200円で1P(0.5%)200円で1P(0.5%)
ふだんの買い物100円で1P(1.0%)200円で1P(0.5%)
両社の公式サイトの記載をもとに作成(2026年8月28日時点)。エポスは一般カードの場合です。プラチナ・ゴールド会員が「選べるポイントアップショップ」に公共料金を登録すると200円で4ポイント(2%)になります。ただしゴールドは通常年会費5,000円(税込)で、無料になるのは招待を受けた場合だけです(一部対象外の加盟店あり)

では実額にするといくら違うのか。電気1万2,000円・ガス5,000円・水道4,000円(2か月分を月に直した額)で月2万1,000円=年25万2,000円の家庭を例に計算します。

カード還元率年25万2,000円で貯まるポイント
楽天カード0.2%504ポイント
PayPayカード0.5%(基本付与率)1,260ポイント
エポスカード0.5%1,260ポイント
リクルートカード1.2%3,024ポイント
公共料金だけの比較。端数処理を無視した概算です。PayPayカードは基本付与率のみの数字で、PayPayステップの条件を満たすと上振れします

いちばん上といちばん下で年2,520円の差です。

夫婦のスマホ代が月8,000円(年9万6,000円)あるなら、楽天カードの0.5%で480ポイント、リクルートカードの1.2%なら1,152ポイントで、ここでも672円の差が付きます。

合わせると年3,192円。チャージのポイントより大きい金額が、毎月の引き落としで静かに動いていたわけです。

✅ ここまでの結論

公共料金の主役は、年会費無料で還元率が落ちないカードです。わが家は以前からリクルートカードに公共料金とスマホ代を寄せていて、その理由は別の記事に書きました。

楽天カードが悪いという話ではありません。ふだんの買い物では1%で強いので、買い物と固定費で役割を分けるのが正解です。

カードの組み合わせをどう決めたかは投資パパが選んだクレカ3枚の使い分けで詳しく書いています。NISAの積立をどの証券会社でやるかと、固定費をどのカードで払うかは、実は同じ話です。


子育て世帯が見直すなら、どこから手を付ける?

新しいカードを作る前に、いま持っているカードでできることが3つあります。順番に書きます。

①チャージ経由をやめて、直接カードで払う
スマホ決済にチャージしてから店で払っていた分は、同じ店でカードを直接使えば通常の還元率が付きます。手間はむしろ減ります。
例外は、nanacoでしか払えない税金のようにカードが直接使えない支払いだけです。それ以外は、直接払いのほうが得か、同じです。

②公共料金の引き落としカードを1回だけ確認する
電気・ガス・水道・スマホ代の支払い先が、還元率の落ちるカードになっていないか。見直すのは一度だけで、あとは自動で効き続けます。

③交通系ICのオートチャージは残す判断もある
ポイントは付かなくても、改札で止まらない価値はあります。ポイントが消えた=やめるべき、ではありません

👤 こういう家庭は効きます
  • 電気・ガス・水道をまとめて1枚のカードで払っている
  • そのカードを「還元率1%だから」という理由で選んだ
  • スマホ決済にチャージしてから使うのが習慣になっている

3つとも当てはまるなら、いま10分かけて確認する価値があります

わが家は公共料金とスマホ代をリクルートカードに寄せています。決めたのは数年前で、それ以来ずっと放置。ポイントの制度が変わっても、ここだけは効き続けています。

ポイントは、追いかけると疲れます。一度決めたら勝手に効き続ける場所にだけ、労力を使うのがちょうどいい距離感だと思っています。


まとめ|ポイントが付く場所は、静かに減っている

この記事のまとめ

  • エポスカードは2026年8月1日利用分から、交通系IC・決済サービスへのチャージが対象外
  • 楽天カードは以前から対象外、PayPayカードは2026年6月2日から対象外
  • 月3万円チャージしていた人が失うのは年1,800円(0.5%換算)
  • 公共料金は楽天0.2%・エポス0.5%・リクルート1.2%で、年25万2,000円なら最大2,520円の差
  • すぐやることは「チャージ経由をやめる」「引き落としカードを1回確認する」の2つ。3つめの「オートチャージを残すか」は各家庭の判断で構いません

裏ワザは終わりましたが、毎月必ず出ていくお金をどこで払うかという選択は残っています。効くのは、たいてい地味なほうです。

制度が変わるたびに追いかけるのはもうやめました。年に一度、引き落としのカードだけ見直せば十分です。


📚 この記事の出典

※本記事は2026年8月28日時点の各社公式サイトの記載に基づく情報です。ポイントの付与条件は予告なく変更されることがあるため、申し込みや変更の前に必ず公式サイトでご確認ください。特定のカードの申し込みを推奨するものではありません。

執筆:papakakei.com 編集部