- 学資保険と新NISAの「お金の増え方」の決定的な差
- 月15,000円を18年積み立てた場合の具体的な差額シミュレーション
- 新NISAで教育費を貯めるときに必ず押さえるべき3つの落とし穴
- 年収500万円台パパの我が家が実際に選んだハイブリッド作戦
「学資保険と新NISA、子どもの教育費はどっちで貯めるのが正解なんだろう？」——これ、子育て中のパパなら一度は悩むテーマですよね。
正直なところ、我が家も第一子が生まれたときは、深く考えずに学資保険のパンフレットを取り寄せて契約しかけました。でも、いざ電卓を叩いて新NISAと比較してみたら、想像以上の「差額」に愕然としたんです。
この記事では、子育て中の40代パパが実際に18年分のシミュレーションを電卓で叩いて気づいた驚きの差額と、それでも我が家がたどり着いた現実的な答えを、2026年最新データでお伝えします。
そもそも学資保険と新NISAは何が違う？基本のキを30秒で整理
まずは両者の性質をざっくり押さえておきましょう。同じ「教育費を貯める手段」でも、中身はまったくの別物です。
「学資保険って結局『保険』だから増えないんじゃ？でもNISAは元本割れが怖い…」——そう感じる方も多いはずです。
実は強みが正反対なんだよね。学資保険は「保障付きの貯金」、新NISAは「非課税で運用できる箱」。性格を理解すれば選び方は一気にクリアになる。
学資保険の最大の特徴は、契約者（パパまたはママ）が亡くなった場合、その後の保険料が免除されたうえで満期金は予定通り受け取れるという「保障機能」です。
一方の新NISAは、つみたて投資枠を使えば年間120万円まで、投資信託で得られた運用益が非課税になる「運用効率を最大化する箱」。中身は株式や債券の投資信託なので、値動きに連動します。
つまり、「ほぼ確実だけどほぼ増えない学資保険」と「増える可能性は高いが減るリスクもある新NISA」——この性格の違いが、後ほどの差額に直結してきます。
月15,000円を18年積み立てたらいくら？両方をガチで試算してみた
ここからが本題です。0歳の子どもが大学に入る18歳までの18年間、毎月15,000円（年間18万円）を積み立てると仮定して、両方の到達点を比較してみましょう。
学資保険の到達点：返戻率105〜107%が現実的な水準
2026年時点の大手生保の学資保険は、契約者30歳・子0歳・18歳満期という標準的な条件で返戻率103〜107%程度が一般的な水準です。一部の高返戻率商品で「払込期間を10歳までに前倒し」などの条件を組み合わせると127.4%という数字も出ますが、これは月3万円超の払込が必要で、誰でも到達できる水準ではありません。
月15,000円・18年払込・返戻率105%で試算すると、総払込額324万円 × 105% = 満期受取額 約340万円。18年間積み立てて、増えるのはおよそ16万円です。
新NISAの到達点：年率3〜5%でどこまで届くか
新NISAのつみたて投資枠で全世界株式や全米株式のインデックスを買った場合、過去20年の平均リターンは年率5〜7%。ただし「未来は過去の延長線上ではない」ので、ここでは控えめに年率3%・5%・7%の3パターンで計算してみます（金融庁つみたてシミュレーター準拠）。
学資保険の340万円と並べてみると、新NISAは年率3%でも+88万円、年率5%なら+183万円の差が出ます。ここが、我が家が電卓を叩いてのけぞった瞬間でした。
同じ毎月15,000円でも、18年後の差は最低で約88万円、シナリオによっては300万円超——これが「驚きの差額」の正体です。
「安心の学資保険」と「期待値の新NISA」どっちを選ぶ？判断軸は4つ
差額だけ見れば新NISA圧勝に見えますが、現実はそう単純ではありません。実際に我が家が選択するときに使った4つの判断軸を共有します。
「183万円も差が出るなら、もう全部NISAでいいのでは？」と思った方もいるかもしれません。
でも、即断する前に4つの軸でチェックしてほしい。我が家は年収500万円台で住宅ローンもあるから、「全額NISA」が必ずしも正解じゃなかった。
- ①万一の備えは別ルートで足りているか：団信や収入保障保険があれば、学資保険の「払込免除」は重複しがち。我が家は団信があるので保障機能の必要性は薄いと判断。
- ②値動きに耐える「家計の余裕」があるか：生活防衛資金（生活費6か月分）が手元にない状態でNISA全振りは、暴落時に底値で売る最悪の動きを招く。
- ③「貯金が苦手」と自覚しているか：学資保険は強制的に貯まる。新NISAは自分で続ける仕組みが必要。
- ④老後資金は別枠で積めているか：iDeCoや企業型DCで老後資金が別ルートなら、NISAを教育費に回しやすい。
新NISAで教育費を貯めるなら絶対押さえたい3つの落とし穴
「差額の大きさに惹かれて新NISA一択にする」と決める前に、教育費だからこその落とし穴を3つだけ押さえておきましょう。
つまり、新NISAで教育費を貯めるなら、信託報酬0.1%前後のインデックス投信（eMAXIS Slim 全世界株式、楽天・全米株式インデックス・ファンドなど）を選ぶのが大前提。口座は信託報酬の低い投信が豊富で、クレカ積立のポイント還元も使える楽天証券・SBI証券あたりが定番です。
結論：年収500万円台パパの我が家が選んだ「ハイブリッド作戦」
4つの判断軸と3つの落とし穴を踏まえて、我が家がたどり着いたのは「学資保険2割・新NISA8割」のハイブリッドでした。
この配分にした最大の理由は、「最悪のシナリオでも国公立大学の初年度学費87万円は学資保険で確実に確保できる」という心理的な保険です。
残り8割の新NISA枠は、暴落が来ても「最低ラインは学資で守れている」と思えるからこそ、慌てて売らずに済みます。投資の最大の敵は「狼狽売り」なので、心理的セーフティネットの効果は侮れません。
まとめ：差額に飛びつく前に「我が家の事情」を点検しよう
教育費の準備に「絶対の正解」はありません。ただ、電卓を叩いて差額を可視化したうえで「我が家ならどうするか」を選ぶことは、すべての子育てパパにとって価値ある時間になるはずです。
※本記事の試算・数値はイメージであり、将来の運用成果を保証するものではありません。最新の制度・返戻率・手数料は各社公式サイトでご確認ください。
